信用取引ってなに

2022 4/12

2021-12-19

信用取引ってなに

信用取引のコストは、手数料だけじゃない当社オンライン専用支店の信用取引なら金利＋手数料のトータルコストが安い業界最低水準（※1）金利年0.5%（※2）＋手数料一注文一律￥524税込（※3）詳しくはこちら

対面主体証券2社と主要ネット証券5社（大和証券、SMBC日興証券、SBI証券、auカブコム証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券）との比較（2022年1月6日時点の当社調べ。1日だけの信用取引・特別な条件下での優遇金利等を除く）。
オンライン専用支店（野村ネット&コール口座、ほっとダイレクト口座）の買方金利（年利）です。
オンライン専用支店（野村ネット&コール口座、ほっとダイレクト口座）・オンラインサービスでのお取引・1注文あたりの売買手数料です。

信用取引にかかる諸経費には、金利、売買手数料のほか、貸株料、品貸料、管理費、権利処理等手数料があります。

信用取引の特徴

図：信用取引の特徴

クリックすると、動画再生ウィンドウが開きます

銘柄を探す

お取引の流れ（オンラインサービス）

オンラインサービスにログイン後、「口座情報/手続き」メニューの「サービス・契約情報照会/変更」画面から、信用口座の申込ボタンより、信用口座開設申込の同意画面へお進みください。
信用取引をはじめるにあたっての各種書面をご確認・ご承諾ください。
お客様カードの更新、信用取引に関する質問にご回答いただき、信用取引口座開設をお申し込みください。
申込後、審査を経て最短翌営業日からお取引が可能になります。

信用取引ってなに

立花証券ストックハウスの信用取引の魅力

魅力取引手数料が０円！

魅力高機能トレーディングツール
「立花トレードリッチ」

魅力信用取引ってなに多彩な注文機能！

ストックハウス信用取引ルール、その他ご留意事項等

信用取引とは？～はじめての信用取引～

信用取引のメリット

信用取引の種類

信用取引のコスト

信用取引の決済方法

信用取引の活用方法

追加保証金（追証＝おいしょう)

株式取引特殊注文機能

信用取引コラム実践編

信用取引の取引ツールと投資情報

立花トレードリッチ

立花トレード株アプリ

【無料】
iOS、Android端末に対応した、スマートフォン専用多機能株式取引アプリです。
銘柄情報、多機能チャート、ランキング、ニュースなどの充実のマーケット情報に加え、2WAY注文などの取引機能を実施しております。

会社四季報最新銘柄レポート

株主優待情報

投資に際してのご留意点等

株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の変動に伴い、株価や基準価額が変動することにより、投資元本を割り込み、損失（元本欠損）が生じる恐れがあります。また、これらにより生じる恐れがある損失の額は、差し入れた保証金（当初元本）を上回る損失が生じる恐れがあります。
株式は株価変動等により損失が生じる恐れがあります。株式の発行者や組入れ有価証券の発行者の業務や財産の状況、市況の変化に伴い、株価や基準価額が変動することにより、投資元本を割り込み、損失（元本欠損）が生じる恐れがあります。ETNは裏付けとなる資産を保有せず、発行体となる金融機関の信用力を背景として発行される証券であることから、発行体の倒産や財務状況の悪化等の影響により、ETNの価格が下落する又は無価値となる可能性があります。これらにより生じる恐れがある損失の額は、預託した委託保証金の額を上回る恐れがあります。
約諾書の印紙代が必要な場合は、当社が負担いたします。
取引に際し、売買代金の30％かつ30万円以上の委託保証金が必要です。株式・投信で代用する場合は、原則、基準値段の80％で評価されます。
信用取引は、取引しようとする額の30％の委託保証金(最低委託保証金額は30万円)を預託することにより取引が行えることから、取引額は預託すべき委託保証金の額を上回ります。その比率は、約3.33倍です。
建株の評価損や諸経費、代用有価証券の値下がり等により、計算上の委託保証金の額が25％未満または30万円未満となった場合、不足額を当社所定の日時までに差し入れていただく必要があります。差し入れが確認できなかった場合、当社の任意で建株の全部を決済させていただきます。
建株の株式分割時、分割比率が整数倍の場合は建株数が増加、建て単価が減額されます。分割比率が整数倍ではない場合、権利入札により権利処理価格が決定され、建て単価から減額されますが、入札時の相場状況・需給関係によっては、理論上の価格と乖離する場合があります。
建株に係る株主優待は、受け取ることはできません。
お預かりする委託保証金は分別保管の対象ですが、信用取引により買い付けた株券、及び売り付けた代金は、分別保管の対象ではないため、当社の経営が破綻した場合等に、信用取引の決済が行えない可能性があります。この場合、原則、取引所が定めた株価等をもって金銭により清算されますが、支払い請求権には一切優先的地位が与えられないため、計算上利益が生じている場合であっても、これを受け取ることができない可能性があります。なお、当該債権は、投資者保護基金による補償対象にもなりません。